直葬とはどのように行えばよいのか

メリットやデメリットなども解説

直葬であれば自分で全ての手配を行うことができます。そのため、可能なら費用を抑えて葬儀を執り行いたいと考えることもあるでしょう。

はじめは葬儀屋に見積もりを依頼したものの、予想以上に高額だったために予算面を考慮して直葬を考えた方は意外と多いものです。しかし、全てを自分で行うのは少々不安があるという方も中にはいるでしょう。また、周りに直葬をした方がいなければ、誰に相談したらよいのかわからないと悩むこともあるのではないでしょうか。

この記事では、自分で直葬を執り行う際に必要な準備や手続きの方法などを解説します。また同時に、直葬のメリットやデメリットなどについても見ていきましょう。

具体的な内容をしっかりと把握することによって、自身や親族のみで全てを執り行えるかどうかの判断材料となるため、ぜひお役立てください。

直葬を自分で行う方法とは

葬儀社や葬儀社ブローカーのプランを利用する場合には、遺体のお迎えや安置など諸々の手続きや作業において、担当者による手厚いサポートがあります。しかし、自身で全てを執り行う場合はそのようなサポートは一切ありません。葬儀社が手配してくれていた分の費用を大幅に削減することは可能ですが、それだけ自身の負担は増えてくるでしょう。

直葬を自身で執り行うにあたっては、普段は行わないような手続きなどが多く、慣れない作業に戸惑うこともあるでしょう。では実際に行う場合、どのような手続きや作業の必要が出てくるのか、自身で全てを行う直葬の具体的な内容について順を追って解説します。

亡くなられた方の搬送、安置

最初に行うこととして、亡くなられた方を自宅や親戚の家などへ搬送します。自家用車を使い搬送する方が多数ですが、車を持っていない場合は搬送業者へ依頼をし、搬送してもらうことが必要です。

火葬は法律で定められている通り、亡くなってから24時間が経つまでは行えません。火葬をするまでは安置する場所を確保しておくことが必要です。

また、遺体の保管方法を含めた安置の方法についても注意が必要です。気温が高くなる夏場の時期には、遺体の腐敗を防ぐためにドライアイスを用いた冷却をしっかりと行いましょう。暑い夏場だけでなく、暖房をつけることで室温が高くなっている冬場も同様にドライアイスを用いましょう。

加えて、遺体に死装束を着せたり、綺麗な状態にしたりすることも自分自身で行わなければなりません。

死亡届の提出

次に死亡届の提出をしましょう。死亡届は届出人の所在地、亡くなった方の本籍地もしくは死亡地のいずれかの市区町村役所へ提出します。その際は、最低でも以下の3点の書類が必要です。

①死亡届
②死亡診断書(病院で発行)または死亡検案書(警察署で発行)
③届出人の印鑑

亡くなった方との関係性により、提出時に用意するものは多少変化します。提出を予定している役所へ、必要なものを事前に確認しておくとスムーズに手続きができるでしょう。

死亡届の記入形式については、各市区町村のホームページで確認できます。提出時に用意するものとあわせて確認しておきましょう。

納棺

故人を納棺する棺も、直葬の場合は自身で購入する必要があります。棺は葬儀備品販売店で販売されていますが、単品販売はしていないといった理由から断られる可能性も否めません。通信販売であれば個人での購入も問題ないため、購入する際にはそちらの購入方法も検討することもひとつの手だといえます。

用意した棺の中へ、故人が生前愛用していたものや花などと一緒に納め、故人を偲びながらお別れを告げましょう。注意点として、棺の中へ入れてはいけないものも存在するため、利用する火葬場へ事前に確認しておきましょう。

禁止されているものはもちろん入れることができませんが、可能なものについては故人のために入れてあげるのがおすすめです。生前愛用していたものが入っていると故人もきっと喜ぶでしょう。

火葬の手続き

火葬を予定している火葬場へ連絡します。その際に、火葬認可証(死亡届の受理時に発行されます)や認印など、火葬にあたっての手続きに必要なものは何かを確認しておきましょう。

また、料金は火葬場によって異なるため、料金の確認も必要です。火葬場のホームページに料金記載がある場合もあるためチェックしておきましょう。もし記載がない場合は電話で直接尋ねて確認することが大切です。

必要なものの準備が完了したら、火葬予定日を組みます。火葬当日には亡くなった方を火葬場まで搬送する必要があるため、車を持っていない方は搬送業者へ依頼しておきましょう。自家用車がある場合は自家用車で搬送しても問題はありません。

骨上げ

「骨上げ」は火葬が終わり、骨壺へ遺骨を納める行為のことです。骨壺も自身で事前に準備しておく必要があります

直葬で用意すべき物品や手段のまとめ

一連の流れを踏まえた上で、下記を参考に再度必要になるものの確認を行いましょう。一点でも準備忘れがあると執り行うことができないため、入念な確認を行うことが大事です。

【必要になるもの】【備考】
・遺体を搬送するための車遺体を安置する場所へ運ぶ際と、火葬場へ運ぶ際で>2回必要
・遺体の保存に使用するドライアイス夏場のみならず、冬場でも暖房を入れる場合には必要
・棺
・骨壺
・棺に入れるお別れ用の品故人の愛用品や故人宛の手紙など
・火葬料金支払いは火葬時に行うため、忘れずに持参する
・香典返し参列者の方へお渡しするもの

棺や骨壺の大きさなどに関しては、火葬場へ確認しておきましょう。また、信仰する宗教や宗派によっては他に用意するものもあるため、あわせて確認が必要です。

この記事を参考にする以外にも、自身でチェックリストを作成し、確認漏れがないように段取りを行う方がよいでしょう。自分自身だけで進めると不安という方は、複数人で確認し合いながら進めていくことをおすすめします。

直葬を自分で行う場合のメリット

自分で直葬の全てを執り行う場合のメリットとしては、以下の点を挙げられます。

・大幅なコストの削減
直葬では通夜や告別式を行わず、各種手続きも全て自分で行うため、そこの部分にかかっていた経費を削減できます。
・生前に故人が希望した葬儀の実現
「なるべく費用をかけないでほしい」「簡素な葬儀でいい」などの故人の遺言があった場合、直葬は適しているといえます。
・お葬式における来客準備等の手間を省ける
一般的に直葬は近親者のみで行うことが多いので、参列者への対応や香典返しも最低限に抑えることができます。

こうしたメリットから、直葬を検討する方は多いでしょう。しかし、親族や家族などとの意向の違いから遺族間でのトラブルが発生する可能性も否めません。トラブルを避けるためにも、直葬で問題がないかどうかの意見のすり合わせは必ず行った上で直葬を選択するようにしましょう。

直葬を自分で行う場合のデメリット

自分で直葬の全てを執り行う場合のデメリットとして、以下の点が挙げられます。

・わからない手続き方法や準備などがある
慣れない手続きや準備などがあるため、申請方法の確認など依頼するよりも余計な手間がかかる場合もあります。
・スムーズな葬儀を行えない可能性がある
各種必要なものがひとつでも欠けているとスムーズな葬儀が行えません。また、その場での対処も自分では難しいでしょう。
・納骨を断られる可能性がある
お世話になっているお寺が、直葬の際の納骨を断るケースがあります。そのため、事前の相談が必要です。

コストや来客時の対応などの手間を省ける反面、自身で行う準備の手間はどうしても増えます。また、懇意にしているお寺とのお付き合いが悪くなる可能性もあるので、十分な配慮や確認が必要になるでしょう。

まとめ

直葬は、どうしても費用がかかりがちなお葬式の費用を一段と抑えることのできる魅力的な一面を持っています。しかしその反面、周囲の方々と折り合いが悪くなる可能性もあります。直葬を行う際には、入念な事前確認や下準備などが重要です。世間体などを心配される方は、じっくりと考えてから選択しましょう。

とはいえ、お葬式本来の目的は、故人を偲び、故人を快く送り出すことです。本来の目的を考えると、葬儀の形にそこまでこだわる必要がないともいえるでしょう。

費用面でどうしてもお葬式をあげることが難しいと考える方もご安心ください。かぐやの里メモリーホールではさまざまなお葬式のプランに加え、直葬プランもしっかりとご用意しております。遺族の方々だけで悩んでいる際や、一人でどうすればよいのかわからなくなってしまった際には、経験豊富なスタッフ一同にぜひ一度ご相談ください。お客様それぞれに最適のプランをご提案いたします。

お葬式にまつわるマナーやルールなどは、ご自身で調べても全てを理解するということは難しいかもしれません。どのような小さな疑問でも問題ありません。誠心誠意、お客様のサポートに努めさせていただきます。

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